ディーゼルエンジン、今や風前のともしび!?

コラム （2018/05/17）

スウェーデンの自動車メーカー、ボルボ社がディーゼルエンジンによるガソリン車の発売を停止することをこのほど明らかにしたが、ここのところ、各自動車メーカーはディーゼルエンジン搭載車両の発売から撤退を表明するケースが増えている。かつてヨーロッパでは、ガソリンエンジンを凌ぐ燃費の良さやレギュラーガソリンよりも安価な軽油を利用する点などで人気を誇ったディーゼルエンジン搭載車だが、ここへきて大きく風向きが変わってしまったようだ。

・ディーゼル車への逆風
欧州におけるディーゼル車販売から撤退する動きの発端となったのが、2015年に発覚したフォルクスワーゲン社のディーゼル車における排ガス不正。データを改ざんして車両販売を行っていた。これを機にメインユーザーが多くいる欧州市場においてディーゼル車の人気が一気に低迷。本家本元の自動車メーカーが招いた不正によって、日系自動車メーカーへも飛び火したことは否めない。

さらに、近年の新車販売に対する規制強化が拍車をかけたことも影響している。イギリスおよびフランス政府は2040年までにガソリン車やディーゼル車の新車販売を禁止することを発表しているほか、さらに現在は、イギリスでハイブリッド車も販売禁止の対象にする方向で検討し始めたと言われている。もしこれが現実問題となれば、トヨタの主力車両であるプリウスなども含まれることとなり、被る影響も大きいのは言うまでもない。

・日本メーカーにおける動向
逆風を受け、日系メーカーはどのような対処をしているのか。まず、日産。つい先日、欧州におけるディーゼル車販売から撤退する方針を明らかにしたばかり。EU（欧州連合）が2021年に二酸化炭素の排出規制を強化、この規制に適応するディーゼルエンジンを開発するためには多額の投資を要することから、同社では今後新型車両におけるディーゼルエンジンを非搭載することに。現行車の販売は段階的に取りやめて、最終的には2021年までに撤退する予定としている。当面は、電気自動車およびハイブリッド車の強化に舵を切るとのことだ。

トヨタではすでに3月上旬に欧州におけるディーゼル車販売の撤退を表明しており、電動化の推進に強化。2018年以降販売する新車にはディーゼルエンジンを搭載しないことを明らかにしている。一方、ハイラックス、ランドクルーザーといった業務用としての使用頻度が高い大型四輪駆動車においては、ディーゼル車の販売を続けるとも。

排ガス不正をきっかけに消費者需要が一気に低迷、さらに輪をかけるように強化された二酸化炭素の排出規制。この”ダブルショック”によって自動車メーカーの販売方針が大きく見直されたことは明確だが、結果的には日系メーカーも次々と追随して、新型車両発売を機にディーゼルエンジン搭載から撤退することになったようだ。この他、ホンダは今秋に販売開始予定の「CR-V」、スバルでは「アウトバック」「フォレスタ」の次期モデルからディーゼル車の設定をやめるという。

・先に見え隠れする巨大市場、中国の強化規制
欧州市場からのディーゼル車撤退の先に見えるのは、巨大市場である中国。この国でも新車販売の規制を強化しており、現在、各自動車メーカーが生産･輸入する乗用車のうち、一定割合を電気自動車に代表される”新エネルギー車”に限定することを義務付けた規制を2019年から適用することが決まっている。各自動車メーカーは対応車の開発を進める一方で、仮に義務付けの割合をクリアでいない場合、代替分を規制をクリアした他メーカーからその権利（NEVクレジット）を購入しなければならない。巨大市場の中国での規制が強化されることを考慮すれば、欧州におけるディーゼル車販売からの撤退決定の話も充分に合点がいく。

もともと日本国内では、マフラーから排出される真っ黒な排ガスのイメージが強く、どちらかといえば乗用車よりも商用車や4輪駆動車への搭載が主力だったディーゼル車。だが近年は”クリーンディーゼル車”が販売実績を伸ばしているという事実もあるだけに、欧州の市場とは異なる動きを見せていることになる。とはいえ、大半の自動車メーカーが電気自動車を主軸としたクルマ作りへとシフトしている現在、ディーゼル車、さらにはガソリン車の需要は先細りすることが充分考えられる。