豪雨災害増加の中、水没したEVはどうなる!?

コラム （2021/08/20）

7月中旬に梅雨が明け、しばらくの間は厳しい猛暑が続いた日本列島。ところが8月に入ると停滞前線が現れ、西日本はじめ日本のあちこちで大雨を降らし続けている。場所によっては洪水や浸水災害も見られ、避難を強いられる地域も出ている。その中で気になるのが災害で水没した自動車のこと。とりわけハイブリッド車や電気自動車といった電動車は感電する心配がないのだろうか？

大雨災害で浸水が起こったら？
東京オリンピックでは、札幌での開催とはいえ女子マラソンのスタート時間が急遽繰り上げられるなど、暑さ対策が要所要所で見られた。ところがオリンピック閉会直後から天候が急変。九州地方や中国地方で前線が停滞。記録的な大雨が続き、場所によっては2018年に起きた西日本豪雨の雨量を超えるところもあるという。この先も前線を伴う低気圧の影響を受け、上空の大気が不安定な状態にあるとのことで、気象庁からの情報に留意したいところだ。最近はメディアを通じて注意喚起が都度行われており、早め早めの避難対策を実施する自治体も少なくない。たとえ雨が小康状態になっても、まだまだ活発な雨雲が接近しているため、油断は禁物といえるだろう。被害拡大を警戒し、避難はもちろんのこと自宅内の災害への備えを心がけも必要となる。

そんな中、残念ながら浸水等で被害にあった地域をニュース等の映像で見ると、水没したクルマを見ることがある。そこでハイブリッドや電気自動車が災害にあった場合はどうなるのだろう。気になったのが、ネット上でのウワサ。「水没したクルマには触るな！」という書き込みが少なくないのだ。逆に「心配ない」という書き込みもあり、被害に遭ったオーナーの胸中はどちらが正しい情報なのかと、穏やかではないはずだし、たとえオーナーでなくとも、何かの機会に災害にあったクルマの救助や復旧などに関わることがあれば、正しい情報を知っておく必要があるだろう。

安全最優先で対策済み
浸水や冠水被害を受けたクルマはどうすべきか。国土交通省の公式サイトによると、「水に浸った車両は、外観上問題がなさそうな状態でも、感電事故や電気系統のショート等による車両火災が発生するおそれがありますので、以下のように対処してください」とある。具体的には「自分でエンジンをかけない」「使用したい場合には、お買い求めの販売店もしくは、最寄りの整備工場にご相談ください。特に、ハイブリッド車（HV）や電気自動車（EV）は、高電圧のバッテリーを搭載していますので、むやみに触らないで下さい」「なお、使用するまでの間、発火するおそれがありますので、バッテリーのマイナス側のターミナルを外して下さい」と表記されている。また、日本自動車連盟（JAF）の公式サイトにおいても同様の内容が記されている。

むやみに触らない、ということが大前提となっているが、万が一車両が浸水したとしても、高電圧回路を絶縁し、感電事故が起こらないように自動車メーカー側で対策が施されていることも事実。つまり、基本的には感電するようなことはないと言える。ただ、安全確保のために「むやみに触らない」と記されているのだ。加えて、高電圧回路を完全にシャットアウトすることでクルマは走行不可能となる。これがガソリン車とは大きく異なる点になる。電気の供給を完全に断つことは、実は法律で定められているというのだ。これは、クルマの乗員や救護を要請された人への感電防止にもつながる。もちろん、各メーカーとも冠水路走行を想定したテストも実施しており、様々な安全対策が取られているのも事実だ。総じて言えるのは、クルマのバッテリーが水に触れた場合、端子間でショートするため、ボディに電気が流れることはない。つまり、ボディに触れても通電することはないということになる。事実、日本国内でHV発売後、洪水による水没でトラブルにあった車両、あるいは津波で流された車両はあるものの、感電事故の報告はされていないという。ガソリン車をはるかに凌ぐ安全規定に基づき、厳格に製造されていることを伝えておきたい。

過信は禁物！
仮に、アンダーザブリッジを走行中に冠水した場合はどうなるのか。大きな電流が流れると、自動的に高電圧回路がシャットダウンされる。結果、安全が確保されるのだが、間違わないようにしたいのは、水没したクルマの「その後」の処置だ。水が引いた後、始動や起動は絶対にしないこと。これはHVやEVに限ったことではない。ガソリン車にも言えることだが、12V系のバッテリーがショートする可能性がある。車両販売店やJAF等、ロードサービスの活用することを心がけたい。